よくある質問(公認指導者制度|公認指導者資格養成講習会)【全般】

公認指導者資格養成講習会【全般】

平成30年3月末時点の有資格者は次のとおりです。

水泳指導管理士 3,831人
トレーニング指導士 6,787人
体育施設管理士 8,452人
体育施設運営士 3,392人
上級体育施設管理士 2,267人
公認スポーツプログラマー 3,675人

各養成講習会受講初日に満20歳以上であれば受講いただけます。ただし、資格によっては、別途受講条件が定められていますので、詳細は講習会情報の各資格の開催要項でご確認ください。

公認指導者資格手続のページでご確認ください。

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公認指導者資格手続のページでご確認ください。

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公認スポーツプログラマーの場合、公益財団法人日本スポーツ協会免除適応コース共通科目修了証明書取得者は、共通科目ⅠⅡⅢが免除となります。なお、公認水泳指導管理士、公認トレーニング指導士、公認体育施設管理士及び公認体育施設運営士に免除はありません。

公認スポーツプログラマーは140問中の6割、84問以上で合格です。
公認水泳指導管理士・公認トレーニング指導士・公認体育施設管理士・公認体育施設運営士は各科目6割以上、合計点の7割以上の正答で合格です。

体育施設管理士は、体育施設全般の維持管理の知識・技術を本協会が認定した資格です。個別具体の施設・設備の法定または定期点検・整備については、それぞれの点検・整備に関する専門の事業者に依頼をしてください。なお、本協会から事業者を紹介することも可能です。

平成6年に屋内・屋外体育施設整備士から屋内・屋外体育施設管理士に名称変更し、平成10年に体育施設管理士に一本化しましたので、現在、その資格はありません。なお、一定の要件があれば、屋内・屋外体育施設整備士の資格を過去に取得したことの証明はできます。

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